「もしかして、がん保険って入っておいた方が良いのかな…？」そう思っていませんか？
がんは日本人の主要な死因の一つ。だからこそ、がん保険の広告をよく見かけるし、勧められることも多いですよね。でも、ちょっと待ってください！本当に全ての人にがん保険が必要なのでしょうか？
この記事では、高額療養費制度という強い味方がある日本の医療制度において、がん保険が本当に必要なのかを、なるべく易しく解説します。この記事を読めば、
- がん保険に入るべきかどうかの判断基準
- 高額療養費制度
- がん保険の先端医療特約
について理解することができます。
この記事を読んだ後には、「自分にとって」 がん保険が必要かどうか、自信を持って判断できるようになりますよ！
※本記事の内容は執筆時点(2025年3月)の情報です。最新の情報は公式サイト等でご確認ください。
日本におけるがん保険の加入状況：みんなは入っているの？
まず、日本でどれくらいの人ががん保険に入っているのか見てみましょう。
約30〜40%の人が、何らかのがん保険に加入していると推定されています。思ったより多いと感じた人もいるのではないでしょうか？特に40代は加入率が高く、男性では約半数近くが加入しているというデータもあります。
なぜこんなに多くの人ががん保険に入るのでしょうか？
- がんになることへの不安
- 保険会社のCMや営業トーク
- 周りの人の勧め
などが考えられます。
高額療養費制度とは？：知っておくべき日本の医療制度
「がん治療って、すごくお金がかかるんじゃないの…？」と心配になりますよね。でも、日本では高額療養費制度という素晴らしい制度があるんです。
これは、1ヶ月の医療費が上限額を超えた場合、超えた分が払い戻される制度です。上限額は、年齢や所得によって異なります。
例えば、年収約370万円～770万円の人が、100万円の医療費がかかったとします。通常、3割負担だと30万円を支払う必要がありますが、高額療養費制度を利用すると、自己負担額は約8万7千円程度に抑えられます。
さらに、同じ世帯で同じ医療保険に加入している人が複数いる場合、自己負担額は合算して計算されるので、さらに負担が軽くなることもあります。
高額療養費制度があるから、がん保険は不要？
高額療養費制度のおかげで、がん治療にかかる費用は一定額に抑えることができます。
しかし、
- 上限額を超えた分は戻ってくるまでに時間がかかる
- 入院時の差額ベッド代や食事代は対象外
- 治療のために仕事を休むと収入が減ってしまう
という問題もあります。
そのため、高額療養費制度があるからといって、全ての人にがん保険が不要とは言い切れません。
先端医療特約とは？：夢の治療法は本当に使える？
がん保険には、先端医療特約というものが付いている場合があります。これは、公的医療保険が適用されない先進医療を受けた場合に、その費用を保障してくれるものです。
先進医療とは、厚生労働省が認めた高度な医療技術で、将来的に保険導入を目指すものですが、現時点では保険適用外となっているものを指します。
例えば、
- 陽子線治療
- 重粒子線治療
- 特定の遺伝子検査
などが挙げられます。これらの治療は、数百万円単位の費用がかかることもあります。
先端医療特約は本当に使える？
先端医療特約は、一見すると魅力的な特約に思えますが、実際にはいくつかの制約があります。
- 対象となる治療法が限定的
- 治療を受けられる医療機関が限られている
- 効果や安全性が確立されていないものもある
実際に先端医療特約を使って先進医療を受ける患者の割合は非常に低いと考えられています。
ある分析では、入院患者のうち先進医療を実施する割合は約0.5％程度。また、がん治療での陽子線治療・重粒子線治療の実施件数は、がん患者全体からすると極めて僅かであるとの報告があります.
フコク生命の調査では、がん保険において先進医療特約を付加している契約の割合は約88％に上るとされていますが、実際に特約給付金を受けるケースはごくわずかです.
つまり、宝くじのようなもので、当たる確率は低いけれど、当たれば高額な治療費をカバーできる、というイメージです。
がん保険は不要？：本当に必要な人とは
高額療養費制度があり、先端医療特約も使いにくいとなると、がん保険は本当に不要なのでしょうか？
がん保険が有効なケースもあります:
- 高額療養費制度の自己負担限度額でも家計を圧迫する可能性がある場合 (低所得者など)
- 入院時の差額ベッド代、食事代、交通費などをカバーしたい場合
- 治療のために仕事を休むと収入が大きく減ってしまう場合
これらのケースに当てはまる場合は、がん保険を検討する価値があるでしょう。
しかし、そうでない場合は、がん保険の保険料を貯蓄に回したり、他の医療保険を検討したりする方が合理的な場合もあります。
まとめ：賢く備えて、安心の毎日を
がん保険は、全ての人に必須というわけではありません。
上記の本当に必要な人に該当しない限り、がん保険は不要と考えます。
備えの知識として高額療養費制度を理解し、自分の経済状況やリスク許容度を考慮して、賢く判断することが大切です。
この記事を読んだあなたが、自分にとって最適な選択をし、安心して毎日を送れることを願っています。
