老後のお金、一体いくら必要？65歳からの生活費を徹底解説！【貯蓄・年金】
人生100年時代と言われる現代。老後の生活にどれくらいお金が必要なのか、漠然とした不安を抱えている方も多いのではないでしょうか？ 「年金だけで足りるの？」「貯金はいくらあれば安心？」そんな疑問を解決するために、この記事では65歳からの老後生活に必要な費用について、分かりやすく徹底解説します！
「基礎生活費」や「贅沢費」って何？という基本的な疑問から、単身・夫婦それぞれの生活費の目安、そして気になる年金受給額まで、具体的な数字を交えながら、中学生にも理解できるレベルで丁寧にお伝えしますので、ぜひ最後まで読んで、あなたの老後設計の第一歩を踏み出してください！
※当ブログでは投資情報（2025年3月時点）を提供していますが、これらは参考情報であり、投資判断は自己責任で行ってください。結果について当方は一切責任を負いませんので、ご了承ください。
老後の生活費を理解しよう！基礎生活費と贅沢費
まず、老後の生活費を考える上で大切な2つのキーワード、「基礎生活費」と「贅沢費」について解説します。
基礎生活費とは？生きていくために最低限必要な費用
基礎生活費とは、日常生活を送る上で最低限必要な費用のことです。具体的には、以下のものが含まれます:
- 食費: 毎日の食事にかかるお金
- 住居費: 家賃、住宅ローンの返済、固定資産税、管理費など住居に関わる費用
- 光熱費: 電気、ガス、水道代
- 医療費: 病気や怪我の治療費、薬代、健康保険の自己負担分など
- 交通費: 公共交通機関の利用料金など、移動に必要な費用
- その他: 最低限の被服費や日用品費など
これらの費用は、私たちが健康で文化的な最低限度の生活を送るために、どうしても必要となるお金です.
贅沢費とは？より豊かな老後を送るためのプラスアルファ
一方、贅沢費（ゆとり費）とは、基礎生活費に加えて、より豊かな老後生活を送るために使うお金のことです. 例えば、以下のようなものが挙げられます:
- 旅行やレジャー: 趣味を楽しむための費用
- 趣味や教養: 習い事や書籍購入など、自分を高めるための費用
- 外食: たまには ресторанで食事を楽しむ費用
- 交際費: 友人や家族との交流にかかるお金
- 耐久消費財の購入・買い替え: 家電や家具などを新しくする費用
贅沢費は、生活必需品ではありませんが、私たちの生活をより楽しく、充実したものにしてくれます。どれくらいの贅沢費が必要かは、人それぞれの価値観やライフスタイルによって大きく異なります.
【パターン別】65歳からの基礎生活費の目安
それでは、実際に65歳から老後生活を送る場合、基礎生活費はどのくらい必要になるのでしょうか？単身者と夫婦のケースに分けて、具体的な目安を見ていきましょう.
基礎生活費はいくら必要？（単身者）
65歳以上の単身無職世帯の平均的な月間消費支出は、約14.3万円～15.5万円とされています。これは、総務省の家計調査などの公的データに基づいた数値です。
主な内訳としては、:
- 食費: 約3.7万円～4万円
- 住居費: 約1.2万円～1.3万円（持ち家が多い傾向があるため、賃貸の場合はこれより高くなる可能性があります）
- 光熱・水道費: 約1.4万円～1.5万円
- 医療費: 約8千円～1.6万円
- その他（通信費や娯楽など含む）: 約3万円～3.2万円
ただし、これはあくまで平均的な支出額であり、住居の状況（持ち家か賃貸か）、健康状態、個人の生活スタイルによって必要な金額は大きく変動します. 生命保険文化センターの調査では、単身者の最低日常生活費として平均23.2万円という結果も出ており、これは病気への備えなども含んだ「安心できる最低ライン」と捉えられている可能性があります.
基礎生活費はいくら必要？（夫婦）
一方、65歳以上の夫婦のみの無職世帯の平均的な月間消費支出は、約23.2万円～26.8万円とされています。こちらも公的データに基づいた数値です.
主な内訳は、:
- 食費: 約6.8万円～7万円
- 住居費: 約1.6万円～1.7万円
- 光熱・水道費: 約2.2万円～2.3万円
- 医療費: 約1.6万円～1.7万円
- その他（交通通信費や娯楽など含む）: 約5万円～5.9万円
夫婦の場合も、住居状況や健康状態、生活スタイルによって必要な金額は異なります. 生命保険文化センターの調査では、夫婦二人の最低日常生活費は平均23.2万円とされています. 総務省の家計調査では約25.1万円という報告もあり、実際の支出に近いと考えられます.
年金は一人当たりいくらもらえる？
老後の収入の大きな柱となるのが年金です。国民年金と厚生年金、それぞれの受給額の目安を見ていきましょう. ここでは、2024年度（令和6年度）の年金額を基準に説明します.
国民年金だけの人（老齢基礎年金）
主に自営業者やフリーランス、専業主婦（夫）などで、国民年金保険料を納めてきた方が対象です.
前提: 20歳から60歳までの40年間（480ヶ月）、保険料を全額納付した場合（満額受給）.
受給額（月額）: 約6.8万円（年額 約81.6万円）。
国民年金のみの場合、満額でも月額約6.8万円となり、前述の単身者の平均消費支出（約14.3万円～15.5万円）と比較すると、月々約7.5万円～8.7万円不足することになります. 保険料の未納期間や免除期間があると、受給額はさらに少なくなります.
40年間、厚生年金を納めている普通の会社員の人(定年時、年収500万円)
会社員や公務員として厚生年金に加入してきた方が対象です. 受給する年金は、老齢基礎年金（国民年金部分）と老齢厚生年金（報酬比例部分）の合計額になります.
前提:
- 20歳から60歳まで40年間（480ヶ月）厚生年金に加入（この期間は国民年金にも同時加入）.
- 定年時（ここでは60歳または65歳と仮定）の年収が500万円。ただし、老齢厚生年金額は加入期間全体の平均標準報酬額によって計算されます.
受給額（月額目安）:
- 老齢基礎年金: 40年加入のため満額受給となり、約6.8万円.
- 老齢厚生年金: 加入期間中の平均標準報酬額によって大きく変動しますが、年収500万円の場合、老齢厚生年金の報酬比例部分はおおよそ 月額 約9万円～9.4万円 程度と試算されます。
- 合計受給額（月額目安）: 約6.8万円 + 約9万円～9.4万円 = 約15.8万円～16.2万円.
このケースの場合、月額約15.8万円～16.2万円程度の年金受給が見込めます. 単身者の平均消費支出（約14.3万円～15.5万円）は上回りますが、夫婦世帯の平均消費支出（約23.2万円～26.8万円）には月々約7万円～11万円不足することになります.
もし夫婦共に同様の会社員であった場合、世帯収入は単純計算で約31.6万円～32.4万円となり、平均的な消費支出を上回る可能性があります. しかし、夫婦どちらかが専業主婦（夫）やパートで国民年金のみ、あるいは厚生年金の加入期間が短い場合は、世帯の年金収入はこれより少なくなります.
ご自身の正確な年金額は、日本年金機構から送付される「ねんきん定期便」や「ねんきんネット」で確認することが最も重要です.
まとめ｜老後資金は早めの準備が大切！
今回の記事では、65歳からの老後生活に必要な費用について、「基礎生活費」と「贅沢費」に分け、単身者と夫婦のケースにおける目安、そして年金受給額の目安を解説しました.
多くの場合、年金収入だけで平均的な生活費を賄うのは難しいのが現状です。特に、より豊かな老後を送るための「贅沢費」を考えると、年金以外の収入源や、現役時代からの貯蓄や資産形成が不可欠です.
この記事を読んで、「老後のお金、もっと準備しないと！」と感じた方もいるかもしれません。老後資金の準備は、早ければ早いほど有利に進められます. まずはご自身の年金受給額を確認し、「基礎生活費」と「贅沢費」の目標額を設定することから始めてみましょう. そして、不足する分をどのように準備していくか、具体的な計画を立てることが大切です.
老後資金の準備方法としては、:
- 貯蓄: コツコツと貯金をする
- 投資: 株式投資や投資信託などを活用して資産を増やす
- iDeCoやNISA: 税制優遇のある制度を活用する
- 退職金: 計画的に管理・運用する
- 長く働く: 定年後も収入を得る
など、様々な方法があります。ご自身の状況や目標に合わせて、最適な方法を検討してみてください。もし不安な場合は、信頼できる有料のファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談することも有効な手段です.
